株式会社情報サービス　ＥＮＥＯＳビジネス給油カードのご紹介　協同組合版

給油カードの取組み方

株式会社情報サービスは給油カードやＥTCカードなど、車両に関してのお得情報をいろいろ発信しております。このサイトでは給油カードにスポットをあて、車を動かすエネルギーとして電気自動車がメインになりつつありますが、ガソリンや軽油利用がこれからも続くことを念頭に、法人企業から個人事業様まで広く紹介してまいります。

給油カード見直しのお勧め

• 価格
  自社で利用しているカード価格は適正なのか？疑問をお持ちの会社様はご相談ください。
  当社ご紹介カードは石油情報センターが発表する全国平均価格と比較して、ガソリンで3〜4円・軽油でで13円〜14円位お安く提供しております。
  価格については価格のページをご覧下さい。
• シミュレーションについて
  自社の3か月分の給油明細書をPDFで送付下さい。
  経費削減が可能かシミュレートし、その結果を報告します。
  シミュレーション依頼は資料送付した担当者に直接メール送信お願いします。
• カード明細書の数値について
  カード発券店以外で給油すると価格がバラバラの請求書が来るという会社様もご相談ください。
  価格が一定になる提案をします。
• カードによる商品の購入について
  給油以外利用できないカードが欲しい。
  洗車やオイル等いろいろな商品の購入を可能にしたい。
  両方の希望に対応しております。ご相談ください。
• SSでカードを作ったが、他スタンドでカード利用ができないと言われた会社様、ご相談ください。
• ENEOSブランド以外のカードを作りたい。
  このサイトはＥＮＥＯＳビジネスカードの紹介サイトですが、当社は国産全ブランドのご紹介をしており、ご希望者はお尋ね下さい。他ブランドは前与信で高評価が必要です。また価格は当方紹介のメインカードより高くなりますのでご了承下さい。
• 請求書の内容が分からない時は
  スタンドや団体により請求書が違い、価格の把握ができないという事をよく聞きます。
  特に軽油の明細書に見られるのですが、本体価格・消費税、軽油税と表記があり、理解できないという方も多くいらっしゃいます。
  ご注意いただく事は、請求明細書の単価表示は殆どが消費税別となっております。
  明細書をメール送付いただければアドバイス致します。

与信でカード審査が通らない・保証金でカードを利用している

• 申請しても与信が通らない会社様へ
  保証預託でカードを発行する制度もあります。
  当方のサービスではありませんが、サービス提供会社のご紹介が可能ですので、ご相談ください。
• 現在、保証金があるカードを利用している
  保証金制度のカードを利用している会社様に提案です。現在の保証額より少なくて済む場合もあります。またブランドを変えることも可能です。
  信じられない話ですが、保証積立に終わりが無く、延々と積立している会社もありました。
  保証金制度があるカードを利用している会社様は、価格と保証額が適正かご相談ください。

参考：　次世代のエネルギーについて

電気自動車が次世代のエネルギーとして進める自動車メーカーが多く存在し、各国のモーターショーでも次々新しい電気自動車が発表されています。。
その中でガソリンに替わるエネルギーは水素が有力と考えている企業もあります。

自動車を動かすためのエネルギー源といえばガソリン・軽油が殆どです。 最近ではゼロエミッションといった排ガスを出さないクルマとして電気自動車が次世代車の有力候補になっていますが、水素を用いた燃料電池も忘れることはできません。 水素利用に向けて2017年1月に開催された世界経済フォーラムで発足した水素評議会の存在はあまり知られていない。当初はエアリキッド、アルストム、アングロアメリカ、BMW、ダイムラー、エンジー、本田技研工業、ヒュンダイ自動車、川崎重工、ロイヤル・ダッチ・シェル、リンデグループ、トタル、トヨタ自動車の13社で始まり2018年９月にエアバス、エアプロダクツ、カミンズ、EDF、フォルシア、ジョンソンマッセイ、KOGAS、SINOPEC、ティッセンクルップが参画し、サポートメンバーには三菱重工、三井住友銀行などが加わった。活動指針は「水素エネルギーの利用促進を図ること」である。 そのなかで将来の最有力候補に挙げられているのがH2（水素)とCO2（二酸化炭素)の合成液体燃料、e-fuelだ。産業レベルで発生する余剰水素をCO2と合体させ、再生可能エネルギーを使ってe-fuelを作るという試みである。 e-fuel のメリットは、既存の自動車部品産業、車両工場、ガソリンスタンドなど給油施設、アフターサービスネットワークといった産業インフラをほぼそのまま利用できることだ。つまり、実用化への過程で「新規投資がそれほどかからない」と推進派は主張している。